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温故知新(2001年の景気後退)

 2008年10月央・北米市場でNYダウ工業平均が市場二番目の下落ポイントで 8,500ドル台へ、そしてNasdaqも1,600ドル台へ下落した。6年前の米国状況を記録しているので以下に見てみたい。内容はこちらへJump。
http://d.hatena.ne.jp/andy-e49er/20010318/1224323019
2001年当時は、2000年の米国インターネットバブルが弾けて、いわゆるエレクトロニクス業界の各社は大変な状況だったことが分かる。2008年、電機業界は2001年当時と現在でその構造が様変わりしている。世界No.1シェアの韓国サムスンがNo.2シェアである東芝と提携する米国SanDiskの買収に乗り出している(フラッシュメモリの)NAND。価格下落でも苦しい状態。新聞報道では東芝四日市工場のSanDisk社製造設備を買収する対応で、屋台骨の半導体事業を守る作戦でSamsungに対抗するようだ。そしてHDD事業IBMから買収、数年間の赤字経営に苦しんだ後、いまや黒字化を果たした日立製作所。一方では世界統一ブランド ”Panasonic”を打ち立てて、会社名まで日本式の「松下電器産業」から一気に「Panasonic」へと変えてしまった大英断。さらには日の出の勢い、LCD事業の発展で、一時期は携帯電話端末ビジネスで日本のシェアNo.1をもぎ取ったが、その後携帯の販売方法が変わってその販売不振のあおりを今やモロに受けているSharp、などなど。各社それぞれ特徴のある戦略経営になっている。電機業界各社の上期決算報告が待たれる。このような中、やはりお客様に支持をされる強い商品やサービスを売りにするという基本が不況時には一番だと思う。不況のさなかにNegative Mindを吹き飛ばすような販売攻勢をかけるのも一手ではないだろうか。過去2001年当時にも Dell がPC事業でそれを実行、Storage事業への新規参入を果たしている。

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