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温故知新(2001年の景気後退を振り返る)

2008年10月央・北米市場でNYダウ工業平均が市場二番目の下落ポイントで 8,500ドル台へ、そしてNasdaqも1,600ドル台へ下落した。6年前の米国状況を記録しているので以下に見てみたい。
============== 当時の引用 ==============
あくまでも2001年3月18日以降の新聞などからの「当時」の状況であって、2000年の米国の通信バブル後の話であり、今回の金融危機に端を発した世界同時株安とは背景が異なることには留意しておきたい。

◇ 景気後退へ向かう2001年が明け、相変わらず部品逼迫の現象が止まってはいなかったが、明らかに流れが変りはじめていた。データで見てみよう。

ニューヨーク発3月18日。
「 米店頭株式市場(ナスダック)総合指数は先週末、2年4ヶ月ぶりの1800ドル台に下落、ダウ工業株30種平均もほぼ一年ぶりに9900ドルを割り込んだ。」
2001年3月18日の新聞から「米ハイテクトップ企業の業績と株価」を見てみよう。
インテルは19%減収、5千人削減、株価が(過去最高値から)63%落ちた。
・シスコは前期比横ばいから5%減収、最大8千人削減、76%下落した。
・ヤフーは株価が95%も落ちて、まさに 「インターネットバブル」がはじけたことが読み取れる。
マイクロソフトとオラクルはいずれも1株利益が横ばい、株価はそれぞれ54%、70%落ちている。
コンパックは4%前後減収で5千人削減、株価が65%落ちた。
なかでも深刻だったのはネットワーク、テレコム系
ルーセントはリストラに伴う特別損失12億〜16億ドルを計上。1万6千人を削減(その後、多くの拠点と部門でさらに削減)。株価は88%落ちた。
・ノーテルは1株当り0。04ドルの実質赤字となり、1万人削減。 株価も2割に萎んでしまった。
・IBM:そのような中でも影響を最小限に食い止めて健闘したのがIBM。1株利益が12%増え、株価下落率も35%で食い止めた。これは箱もの売りから脱却してソリューションビジネス、システム商売を増やした効果が出たのだと思われる。
結局、株式相場はナスダック総合指数で62.5%、NYダウ工業平均で16.2%が下落した。
19日の新聞には米 時価総額60兆円 消滅(株式市場上位20社) の文字が躍っている。このうちシスコの割合が4分の1を占めるということだ。

2001年上半期10大ニュース

  • 米店頭株式市場(ナスダック)下落、最安値($1,638.80 4月1日) は最高値( $5,0482.62, 2000年3月10日の3分の1以下)いまだ底が見えず。
  • 米通信会社、通信機器産業とともにその痛みが深刻に。通信会社の負債膨れる(3000億ドル強)新興通信会社やプロバイダーの倒産相次ぐ。仏アルカテルによるルーセント買収交渉打ち切り(5月)ノーテル、第2四半期(4〜6月)に買収企業評価損など192億ドル赤字。
  • 世界規模でIT市場の「縮小の連鎖」が発生。
  • 米新規株式公開(IPO)の窓がほぼ閉じたまま開かず。

ベンチャーキャピタルベンチャービジネスともに長期持久戦模様に

  • (略)
  • DELL 今こそ勝負とPC市場で価格競争を仕掛ける(3月)

ストレージ市場へ新規参入(5月)
などとなっている。その後、日本のエレクトロニクスも連結最終損益が軒並み赤字となり、各社リストラ、人員削減の動きが加速した。手許の新聞資料では電機の14社合計で8910億円もの連結赤字、実に 7万4850人の削減計画(プラス数千〜1万人) とされている。