肺炎を引き起こす新型コロナウィルスCOVID-19との闘いが日常生活でほぼ全世界的に広がっている。こんな新常態が定着する形になって2ヶ月ほどが経つ。
当初は日常買い物する店頭での通告、「お断り」や「お詫び」メッセージ、つまり貼り紙が目立った。このような対応が続く中で社会の動きに差が出てきた。自社の対応策を打ち出し、きちんと顧客に通知するサービス企業が目立つようになって来たのだ。
例えば今日は私の手元に、ある旅行関係サービス企業からウェブを使う仕組みが連絡されてきた。活動自粛の今日、現実的にはこのサービスを使って旅行する事は全く考えていない。だがこのような通知がきちっと出すことが出来る企業は、内容次第で高く評価しても良いだろう。そして、
次の情報は子どもたちの教育における差異だ。
◉デジタルデバイドの顕在化
休校中の家庭学習にICT格差 民間塾はオンライン駆使、公立小中学校はプリント中心👇
https://mag.executive.itmedia. co.jp/executive/articles/2003/ 19/news072.html
先日の報道で知ったが、台湾は早くも2月に一斉休校を決め、その2週間に再開後の戦略をきっちりと練って、再開後に手洗いを励行し、またオンライン教育を実施したりして実効を上げていると聞いた。
閑話休題。
数年以内、近未来の社会では自動運転車がたくさん普及していることが想定内である。その時点では公共交通機関の形は新しく生まれ変わるだろう。折しもトヨタ自動車とNTTが次世代モビリティーで大型提携を発表した。富士の裾野、静岡県に先進の街区を構築、自動運転と5G通信を融合させ、モデルシテイーを世に問うとのことだ。こうしてGAFAに対抗して日本でも自動運転車が増えていく。運転手はいなくなり、管制センターと車載レーダーなどでコントロールすることになる。感染症の危険もその分減ることが十分に考えられる。
◉企業価値が伸びる企業群
自動運転には車の周囲にある障害物を検知するレーダー装備は絶対に欠かせない部品となる。以下の記事にあるメーカーがその生産企業群であり、これらの企業はその価値向上が期待できるだろう。
💮日本企業は1社しかない。
今後電子機器はカメラ、センサー、レーダー、ジャイロ、制御機器、コンピューティング半導体が伸びる。ソフトウェアも必要だ。
https://www.openpr.com/news/1978161/what-s-driving-the-transportable-radar-control-system-trcs
